葬儀参列のメール例文【2026年】上司への休みの連絡・お悔やみ・取引先・返信

同僚の親御さんが亡くなった、取引先の会長の訃報が届いた、学生時代の友人の葬儀に行きたい。葬儀に参列するために上司へ休みを伝えたり、行けないお詫びを遺族へ送ったりするとき、メールの文面で手が止まる方は多いと思います。

この記事は、葬儀に参列する側が送るメールの例文集です。上司への休みの連絡、参列できないときのお悔やみ、取引先の葬儀に参列するときの連絡、届いたメールへの返信の4つの場面に分けて、そのまま使える形で載せました。自分の家族が亡くなり、遺族として会社へ連絡する場合は、葬儀の連絡の順番と例文(会社への電話・メールと訃報の文例)をご覧ください。内容は2026年10月時点のものです。

目次

先に結論:件名で用件を伝え、本文は短く、前置きは省く

この記事の結論

  1. 上司への休みの連絡:誰の葬儀か(自分との関係)、日時、休む・早退する時間、仕事の引き継ぎを短く書きます。急ぎの場合は電話で伝えてからメールで残します。
  2. 遺族へのお悔やみ:時候のあいさつは省き、お悔やみと参列できないお詫びを数行で伝えます。返信の気づかいをさせない一言を添えると親切です。
  3. 言葉づかい:「重ね重ね」「たびたび」などの重ね言葉や、「死亡」などの直接的な言葉は避けます。マナーは地域・宗教・宗派で違うため、迷ったら控えめな表現にします。

葬儀参列のメールは4つの場面で書き分ける

同じ「葬儀のメール」でも、誰に何のために送るかで書くことが変わります。まず自分がどの場面かを確かめてから、下の例文を選んでください。

場面送る相手いちばん大事なこと
葬儀に参列するため休む・早退する上司(社内)休む日時と引き継ぎを正確に
参列できないのでお悔やみを送る遺族(友人・同僚・上司など)短く、相手の負担にならないように
取引先の葬儀に参列する取引先の担当者、社内の上司会社としての対応(参列者・弔電)をそろえる
届いたメールに返信する訃報やお悔やみをくれた人お礼を短く。長いやり取りにしない

お悔やみは、本来は直接会って伝えるものとされます。ただ、鎌倉新書「いい葬儀」は、励ましの言葉を届けるだけならメールでも構わないとしています。相手がメールをあまり見ない人なら、届くのが葬儀のあとになるおそれがあるため、弔電のほうが確実です。

上司へ「葬儀に参列するため休む」連絡のメール例文

葬儀への参列で仕事を休むときは、次の4点がそろっていれば足ります。故人との関係は「祖母」「学生時代の恩師」のように短く書きます。

  • 誰の葬儀か(自分との関係)
  • 通夜・葬儀の日時(場所が遠い場合は移動のことも)
  • 休む日、または早退・遅刻する時間
  • 仕事の引き継ぎと、休み中の連絡先

親族の葬儀なら、会社の忌引休暇(慶弔休暇)が使えることがあります。対象になる続柄と日数は会社の就業規則で決まるため、メールの中で「忌引の扱いになるか教えてください」とたずねて構いません。

例文1 親族の葬儀に参列するため休む

件名:葬儀参列のための休暇のお願い(〇〇)

〇〇課長

お疲れさまです。〇〇です。
〇月〇日に祖母が亡くなり、葬儀に参列するため、下記のとおりお休みをいただきたく存じます。

・休む日:〇月〇日(〇)〜〇月〇日(〇)
・通夜:〇月〇日(〇)〇時から
・葬儀・告別式:〇月〇日(〇)〇時から(〇〇県〇〇市)

忌引休暇の扱いになるか、ご確認いただけますと助かります。
〇〇の件は△△さんに引き継ぎました。休み中も携帯電話(〇〇〇-〇〇〇〇-〇〇〇〇)には出られます。
急なことでご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。

例文2 友人・恩師の通夜に参列するため早退する

件名:〇月〇日の早退のお願い(〇〇)

〇〇課長

お疲れさまです。〇〇です。
学生時代にお世話になった恩師の通夜に参列するため、〇月〇日(〇)は〇時に早退させていただけないでしょうか。
当日の〇〇の打ち合わせは午前中に済ませ、残りの作業は△△さんにお願いしています。
勝手を申し上げますが、どうぞよろしくお願いいたします。

例文3 同僚のご家族の葬儀に、部署から参列するときの報告

件名:△△さんのご尊父様の葬儀参列について

〇〇課長

お疲れさまです。〇〇です。
△△さんのお父様の通夜が、〇月〇日(〇)〇時から〇〇斎場で営まれます。
部署からは、私と□□さんの2名で参列させていただく予定です。
香典は部署でまとめ、受付でお渡しします。
通夜に出るため、当日は〇時に退社いたします。ご了承のほどお願いいたします。

急に亡くなった連絡を受け、その日のうちに休む場合は、メールより先に電話で伝えます。メールは「日時と引き継ぎの記録を残す」ためのものと考えると、書く内容を絞りやすくなります。

参列できないとき遺族へ送るお悔やみメールの例文

遠方や仕事の都合で参列できないときは、お悔やみと、行けないお詫びを短く伝えます。「いい葬儀」は、お悔やみのメールでは時候のあいさつなどの前置きを省き、件名でお悔やみと分かるようにし、自分の名前も入れるとよいとしています。

遺族は葬儀の前後でとても忙しくしています。「ご返信には及びません」と一言添えておくと、相手に返事の手間をかけずに済みます。

例文4 友人へ(参列できないお詫びをそえて)

件名:お悔やみ申し上げます(〇〇より)

〇〇さん

お母様のご逝去の報に接し、驚いています。
心からお悔やみ申し上げます。
すぐにでも駆けつけたいのですが、遠方のため参列できず、本当に申し訳ありません。
落ち着いたら、改めてお線香をあげに伺わせてください。
大変なときだと思うので、体を大事にしてね。
返信は気にしないでください。

例文5 上司・同僚へ(社内のメール)

件名:お悔やみ申し上げます(〇〇部 〇〇)

〇〇部長

このたびはご尊父様のご逝去に際し、謹んでお悔やみ申し上げます。
本来であれば参列すべきところ、やむを得ない事情により伺えず、誠に申し訳ございません。
お仕事のことはご心配なさらず、どうぞご家族とのお時間を大切になさってください。
なお、ご返信には及びません。

例文6 LINEで短く送る(親しい友人)

〇〇さんのお父さんのこと、聞きました。
心からお悔やみ申し上げます。
葬儀に行けなくてごめんね。何か手伝えることがあったら、いつでも言ってください。返事はいらないからね。

香典を参列する人に託したり、現金書留で送ったりする場合は、その旨を一行加えます。弔電を手配した場合も「心ばかりの弔電をお送りしました」と添えると、遺族が受け取りの確認をしやすくなります。

取引先の葬儀に参列するときの連絡メール例文

取引先の訃報は、まず社内で共有し、誰が参列するか、弔電や供花を出すかを上司と決めます。そのうえで、取引先の担当者に連絡します。葬儀を担当する部署(総務など)が窓口になっていることもあるため、案内の文面をよく確かめます。

例文7 社内の上司へ(取引先の訃報の共有と相談)

件名:【共有】株式会社〇〇 〇〇会長ご逝去の件

〇〇部長

お疲れさまです。〇〇です。
株式会社〇〇の△△様より、〇〇会長がご逝去された旨の連絡がありました。

・通夜:〇月〇日(〇)〇時から
・葬儀・告別式:〇月〇日(〇)〇時から
・場所:〇〇斎場(〇〇市〇〇町)
・宗教:仏式/喪主:〇〇様
・香典・供花:案内には記載なし(確認中)

当社からの参列者と、弔電・供花の手配についてご指示をいただけますでしょうか。

例文8 取引先の担当者へ(参列する旨とお悔やみ)

件名:お悔やみ申し上げます(株式会社〇〇 〇〇)

株式会社〇〇
△△様

このたびは〇〇会長のご逝去の報に接し、謹んでお悔やみ申し上げます。
生前のご厚情に、社員一同深く感謝しております。
〇月〇日の告別式には、弊社より部長の〇〇と私〇〇の2名で参列させていただきます。
ご多用の折と存じますので、ご返信には及びません。

株式会社〇〇 〇〇部 〇〇〇〇

例文9 取引先の担当者へ(参列できず弔電を送る)

件名:お悔やみ申し上げます(株式会社〇〇 〇〇)

株式会社〇〇
△△様

〇〇様のご逝去の報に接し、謹んでお悔やみ申し上げます。
本来であれば参列すべきところ、都合によりかなわず、誠に申し訳ございません。
心ばかりではございますが、弔電をお送りいたしました。
略儀ながら、メールにてお悔やみ申し上げます。

取引先の担当者本人が遺族になった場合(担当者の親が亡くなった、など)は、仕事の用件を同じメールに入れないようにします。急ぎの用件は、担当者の代わりの方に別に連絡します。

葬儀やお悔やみのメールへの返信の例文

返信は、お礼を短く伝えれば十分です。参列する側が訃報メールに返すときも、遺族がお悔やみのメールに返すときも、長いやり取りにならないようにします。

例文10 訃報のメールを受け取った側の返信(参列する)

件名:Re: 〇〇様ご逝去のお知らせ

△△様

ご連絡をいただき、ありがとうございます。
〇〇様のご逝去に、心よりお悔やみ申し上げます。
〇月〇日の通夜に、参列させていただきます。
お忙しいところと存じますので、このメールへのご返信は不要です。

例文11 お悔やみのメールをもらった遺族の返信(同僚・上司へ)

件名:Re: お悔やみ申し上げます

〇〇さん

温かいお言葉をありがとうございました。
おかげさまで、葬儀を無事に終えることができました。
休みの間、仕事のことでご迷惑をおかけしました。〇日から出社いたしますので、引き続きよろしくお願いいたします。

例文12 参列してくれた取引先へのお礼(遺族側の会社から)

件名:ご会葬の御礼(株式会社〇〇 〇〇)

株式会社〇〇
△△様

先日はご多用のところ、〇〇の葬儀にご会葬いただき、誠にありがとうございました。
生前に賜りましたご厚情に、改めて御礼申し上げます。
略儀ながら、メールにて御礼申し上げます。

遺族の返信が遅れても失礼にはあたりません。葬儀が終わり、少し落ち着いてからで構いません。

葬儀のメールで避けたい言葉と、敬称の言いかえ

お悔やみの文面では、不幸が重なることを思わせる言葉や、生死を直接表す言葉を避けるのが一般的です。「いい葬儀」と日本郵便の案内をもとに整理しました。

避けたい言葉理由言いかえの例
重ね重ね、たびたび、いよいよ、まだまだ不幸が重なることを思わせる「深く」「心より」
再び、追って、これからも続くことを連想させる「改めて」「後日」
死亡、死んだ、生きていたころ生死を直接表す「ご逝去」「ご生前」
数字の「4」「9」「死」「苦」を連想させる日付など必要な場合を除き使わない
絵文字、丸囲み数字などの記号場にそぐわない、文字化けのおそれ使わない
※出典:鎌倉新書「いい葬儀」お悔やみメールの解説、日本郵便「弔電・弔事のマナーQ&A」をもとに整理(2026年10月時点)。忌み言葉の考え方は地域や家によっても違います。

相手の家族の呼び方は、ふだんより丁寧にします。弔電で使う「ご尊父様(お父様)」「ご母堂様(お母様)」のほか、メールなら「お父様」「お母様」でも差し支えありません。配偶者は「ご主人様」「奥様」とします。

宗教の違いにも気をつけます。「ご冥福をお祈りします」は仏教の言葉で、キリスト教や浄土真宗では使わないとする解説が一般的です。宗教が分からないときは「心よりお悔やみ申し上げます」とすれば、どの形式でも使えます。

送る前に確かめること

  • 故人の名前、遺族の名前と漢字に間違いがないか
  • 日時・場所を転記するとき、曜日と時刻がずれていないか
  • 死因をたずねる文や、詮索するような文が入っていないか
  • 複数人に送るときは、宛先をBCCにしているか

四十九日のころに改めて気持ちを伝えたいときは、四十九日のメッセージ例文(遺族にかける言葉・LINE・返信)も参考になります。

自分の親の預金や自宅のことも、元気なうちに整理しておきたい方は、3分でできる相続対策診断で確かめられます。親が亡くなったあとの手続きで迷うことがあれば、無料相談で何から手をつけるかを整理することもできます。

今日できる一歩

  1. 訃報の案内から、故人の名前・喪主の名前・日時・場所・宗教をメモに書き写す
  2. 上司に休みを伝える前に、引き継ぐ仕事と相手を決めておく
  3. 参列できない場合は、弔電にするかメールにするかを決める

葬儀参列のメールについてよくある質問

葬儀で休むことを、上司にメールだけで伝えてもいいですか?

前もって分かっている参列なら、メールで相談して問題ありません。当日や翌日に急に休む場合は、まず電話で伝え、日時と引き継ぎをメールで残すと行き違いを防げます。

友人や恩師の葬儀でも忌引休暇は使えますか?

忌引休暇の対象は、多くの会社で親族に限られています。対象かどうかは就業規則で決まるため、上司か総務に確かめます。対象外なら、年次有給休暇や半休を使うのが一般的です。

お悔やみをメールで送るのは失礼になりませんか?

ふだんメールでやり取りしている相手なら、失礼にはあたらないとする考え方が広まっています。目上の方や、メールを使わない方には、弔電や手紙のほうが気持ちが伝わります。

お悔やみメールの件名はどう書けばいいですか?

「お悔やみ申し上げます(〇〇より)」のように、お悔やみと分かる言葉と自分の名前を入れます。取引先には会社名も入れると、相手が見分けやすくなります。

お悔やみメールに返信が来ないのですが、もう一度送るべきですか?

送り直す必要はありません。遺族は葬儀やその後の手続きで忙しく、返信できないことがよくあります。気持ちは届いていると考えて待ちましょう。

参列したあとにもメールを送ったほうがいいですか?

参列した側から改めてメールを送る決まりはありません。同僚の場合は、出社したときに「大変でしたね」と短く声をかける程度で十分です。休み中の仕事の状況を伝えたいときは、相手が戻ってから知らせます。

参考にした公的情報・解説

※本記事は2026年10月時点の公開情報と一般的な慣習をもとにした整理です。言葉づかいやマナーは、地域・宗教・宗派・会社の慣行によって異なります。休暇の扱いは、お勤め先の就業規則でご確認ください。

本記事はFP(ファイナンシャル・プランナー)・生命保険募集人 門田 博之監修のもと、一般的な情報提供を目的として作成しています。個別の税額の計算や法的な判断は、税理士・弁護士などの専門家にご確認ください。

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この記事を書いた人

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